【＃令和世代シュウカツ③】これから消える職業、なくなる仕事

新しい年号「令和」が発表され、新天皇の誕生を国民的アイドルが祝福。 ラグビーワールドカップが日本をひとつにした2019年。 そして、2020年は、日本は再び世界に挑みます。

ですが、 新たな転換期を迎える日本では「少子高齢化」「外国人労働者問題」「男女賃金格差」など時代をまたぎ引き継がれている様々な問題が山積みです。

これから日本、そして世界へと羽ばたく皆さんは どのように考え行動するのでしょうか。

この連載では、「＃令和世代シュウカツ」をテーマに 新しい社会で起こる問題解決に関するビジネスや、採用基準の変化について話していきます。

第2回は【＃令和世代シュウカツ③】これから消える職業、なくなる仕事です。

【今後10年～20年で消える職業大予測】

今から6年前、2014年にAI(人工知能)の研究を専門とするオックスフォード大学のマイケル・A・オズボーン准教授が発表した論文が世界の人々に衝撃を与えました。 AIの出現により、今後10～20年で自動化される仕事の予測を発表したのです。 その結果によると、アメリカでは約47％の仕事が自動化されて消滅する可能性が高いという結果でした。

消える職業には、銀行の融資担当、不動産ブローカー、レストランの案内係、スポーツの審判、給与福利厚生担当者、チケットもぎり係、新聞配達、金融機関のクレジットアナリストなどがありました。 このような職業に共通する点は、コンピューターが代替した方が効率的に職務をこなせるという点です。 金融機関のクレジットアナリストやレストランの案内係は一見、まったく違う内容の職業に思えますが、 更新される情報を、既存データを用いて効率的に最適解を出す点においては 人間よりもコンピューターの方が優れていると言えます。

【さらに加速するビッグデータが支配する社会】

ビックデータの台頭によって、私たちの生活や趣味趣向は常にデータ化され、いつでも分析可能なものになっています。そのデータは産業・学術・行政・防災などに利用され、人々の意思決定や将来予測に活用されています。 代表的なものだとカーナビの走行記録、インターネット通販の購買履歴、サブスクリプションビデオサービスの視聴履歴などがあります。

また、世界に目を向けると、医療分野において「ワトソン」という人工知能コンピューターが60万件の医療報告書、150万件の患者記録や臨床試験、200万ページの医学雑誌といった膨大なデータ分析を遂行し、最善の治療計画を完成させた事例もあります。

また、センサー技術の発達も職業減少に加担しています。 中国の無人コンビニを可能にした顔認証決済などがその例です。

こうしたビッグデータ分析とセンサー技術を組み合わせることによって、 人間の能力の限界を超えた「判断」や「解決方法」が生み出されていくのです。

【2020年テック元年「令和」で生き抜く人材とは】

前述したのは2014年の論文ですが、先日週刊誌で、2020年版「なくなる仕事」という記事が掲載されました。 新聞配達員、証券アナリスト、不動産ブローカーなどは同じですが、 レンタルビデオ店、コールセンター、中間管理職、専業主婦などもリストアップされています。

逆に、先の論文で記されていた「なくならない仕事」には 臨床心理士、振付師、教育コーディネーター、セールスエンジニア（技術営業）などがありました。 いずれにしても、AIに奪われない仕事というのは、ロボットのような単純作業ではなく、対人間に対して、その人のアプローチ法によって結果が左右されるような自分で自分をデザインする力が必要とされる仕事と言えます。。 激動のテック元年「令和」を生き抜く人材を目指していきましょう！